家賃はクレジットカードで支払える？メリット・デメリットや利用時の注意点を解説
毎月の家賃をクレジットカードで支払えたら、ポイントが貯まったり支払管理がしやすくなったりと、便利に感じる方も多いのではないでしょうか。しかし、すべての物件で対応しているわけではなく、利用には注意点もあります。
この記事では、家賃をクレジットカードで支払う際のメリット・デメリット、注意すべき点、対応できない場合の対処方法までわかりやすく解説します。
目次
家賃はクレジットカードで支払えるのか？
近年、家賃の支払方法も多様化しており、クレジットカード決済に対応する物件も少しずつ増えてきました。しかし、導入には決済手数料などのコストが発生するため、対応状況は物件や管理会社によって異なります。そのため、事前の確認が必要です。
クレジットカードで支払える場合もある
近年は入居者の利便性や集客力向上を目的に、クレジットカード決済を導入する不動産会社が増えています。以前は、家賃の支払といえば現金・銀行振込・口座引落がほとんどでした。
また、物件によっては毎月の家賃ではなく、入居時の敷金・礼金・仲介手数料など初期費用のみクレジットカード払いに対応している場合もあります。
クレジットカードで支払が可能か確認する方法
既に入居している場合は、大家や管理会社クレジットカード払いが可能かどうかを直接確認するのが確実です。従来の銀行振込や自動引落から、クレジットカード払いへ切替られるケースもあります。
これから引越を予定している場合は、賃貸物件の検索サイトで「クレジットカード利用可」の物件に絞り込むのがおすすめです。また、希望条件を不動産会社に伝えて探してもらえば、対応可能な物件を効率的に見つけられるでしょう。
クレジットカード決済対応の賃貸物件が増えている理由
以前は少数派だった家賃のクレジットカード払いですが、近年は導入する不動産会社が増えています。その背景には、入居者・不動産会社双方にメリットがあることが考えられます。
不動産会社にとってもメリットが見込めるため
クレジットカード払いは、クレジットカード会社が家賃を立替えて不動産会社に支払う仕組のため、入居者の口座残高不足により引落が出来ないというケースがなくなります。よって、家賃の督促業務が減り、管理の効率化につながります。
また、不動産会社にとって入居者の信用力を確認できることもメリットです。クレジットカードを所有していることは、一定の支払能力や信用力の証明となるため、安心して物件を貸出せます。
社会全体でキャッシュレスの導入が進んでいるため
政府のキャッシュレス推進や、利用者の生活習慣の変化も背景にあります。日常の買物や光熱費の支払でクレジットカードや電子マネーを利用する人が増え、「家賃もクレジットカードで支払いたい」という需要が高まっています。
さらに、クレジットカード払い対応を導入することで、他社物件との差別化が可能になり、入居希望者の増加や契約率の向上が期待できる点も、不動産会社が導入を進める理由の1つです。
家賃をクレジットカードで支払うメリット
家賃をクレジットカードで支払うことは、入居者にとって複数のメリットがあります。3つのメリットをここでは紹介します。
ポイントを貯めることができる
クレジットカード払いの最大の魅力は、利用額に応じてポイントが貯まることです。毎月の家賃は高額な固定費であるため、ポイント還元率が1％のクレジットカードなら、家賃8万円で年間9,600円分のポイントが貯まる計算になります。
貯まったポイントは日常の買物で使ったり、他のポイントに交換できたりするため、実質的な節約効果も期待できます。
家計管理がやりやすくなる
光熱費や通信費など、他の固定費もクレジットカード払いにまとめることで、利用明細を見れば支出状況がひと目で把握可能になります。銀行引落や現金払いよりも記録が残りやすく、家計簿アプリとも連動しやすいため、支出の見直しにも役立ちます。
また、引落日が月1回にまとまることで、口座残高の管理もしやすくなる点もメリットの1つです。複数の引落日を管理する必要がなくなるため、資金繰りの計画も立てやすくなるでしょう。
口座残高が無くても支払ができる
クレジットカードは後払方式のため、家賃の支払日に現金がなくても支払が可能です。一時的な資金不足でも家賃の支払遅延を避けることができます。
ただし、クレジットカードの引落で残高不足になると延滞扱いになるため、スケジュール管理は欠かせません。後払方式により 支払までに時間的な余裕ができることは、特に給与日が月末の方にとって大きなメリットとなります。
家賃をクレジットカードで支払うデメリット・注意点
便利なクレジットカード払いですが、使い方を誤ると家計に負担をかけたり、支払トラブルにつながったりすることもあります。メリットだけでなく、デメリットや注意点も事前に理解しておくことが重要です。
クレジットカードの利用可能額(限度額)に気をつける
利用可能額とは、クレジットカードで使える上限金額のことです。家賃以外の買物や公共料金の支払で利用額が膨らみ、限度額を超えてしまうと、家賃の決済ができず延滞扱いになる恐れがあります。
利用可能額はクレジットカード会社の判断や利用状況によって変動する場合があるため、定期的に残高や利用枠を確認することが重要です。月初に利用可能額をチェックし、家賃分の枠を確保しておくようにしましょう。
クレジットカードのブランドが定められている
クレジットカード払いに対応していても、使えるブランド（Visa、Mastercard、JCBなど）が限定されている場合があります。契約前に、自分の持っているクレジットカードが利用できるか大家や管理会社に必ず確認しましょう。
旧居と新居の家賃の引落タイミングが重なる場合がある
クレジットカード払いは決済から実際の引落までに時間差があります。引越のタイミングによっては、旧居と新居の家賃が同じ月にまとめて引落されるケースも考えられます。
さらに、引越時は敷金・礼金・引越費用も発生するため、利用可能額を超えないようにチェックしておくことが大切です。
クレジットカード更新後は不動産会社への情報変更手続をする
クレジットカードは数年ごとに更新され、有効期限やセキュリティコードが変わります。登録情報を更新しないままでは、家賃の自動決済が止まってしまう可能性があります。
新しいクレジットカードが届いたら、速やかに不動産会社や管理会社へ情報変更の手続を行いましょう。手続の遅れは支払遅延につながる恐れがあるため、クレジットカード更新の際は必ず対応することが重要です。
クレジットカード払いができない場合や支払が厳しい場合の対処方法
家賃をクレジットカード払いにできない、または支払が難しい場合でも、いくつかの方法で資金を確保できます。緊急時の対処方法を事前に知っておくことで、支払遅延のリスクを回避できるでしょう。
親族・知人からの一時的な借入をする
親族や信頼できる知人からの借入は、緊急時の有効な選択肢の1つです。金融機関よりも柔軟な条件で借りられる可能性があり、金利が発生しないこともあります。ただし、口約束だけで借りるのはトラブルのもとです。
借用書を作成し、金額・返済期限・返済方法を明確にしておくことが信頼関係を守るポイントです。曖昧な約束は後々の関係悪化につながる可能性があるため、書面での取決めを行うようにしましょう。
家賃保証会社の立替サービスを利用する
家賃保証会社は、入居者が家賃を滞納した場合に、代わりに大家へ支払う仕組を提供しています。連帯保証人が不要になる場合も多く、急な資金不足時のセーフティネットとして役立ちます。
ただし、立替分は後日入居者が保証会社へ返済する必要があります。保証料や手数料が発生することもあるため、利用前に条件を詳しく確認しておきましょう。緊急時の支払手段として、事前に利用可能かどうか確認しておくと安心です。
消費者金融のカードローンを利用する
家賃の支払が厳しい、支払日まで時間がない、という状況であれば、カードローンが有効な選択肢となり得ます。即日融資に対応しているカードローンであれば、その日のうちに資金を用意できる可能性があります。
ただし、利用前には必ず返済シミュレーションを行い、毎月無理なく返せる金額を確認することが大切です。金利や返済条件を十分に理解した上で、計画的に利用するようにしましょう。
家賃はクレジットカード支払でお得に利用しよう
家賃のクレジットカード払いは、ポイント還元や家計管理のしやすさなどのメリットがある一方で、クレジットカードの利用可能額や支払遅延など注意点も多くあります。契約前に条件や対応ブランドを確認し、引落日や残高管理も含めて計画的に利用することが重要です。
また、急な出費や支払が難しい場合には、プロミスのカードローンのようにスピーディに資金を用意できるサービスも選択肢の1つです。自分の状況に合った方法を選び、安心して住まいの維持に努めましょう。
